ゼロから始める土地探しのチェックポイント

土地探しは、これからの人生のスタイル探し。だから、念には念をいれてチェックしましょう。

土地さがしは家づくりの第一歩です。しかし、闇雲に土地をさがしていたのでは無駄が多く、本当に必要な情報は集まりません。
まずは、どのような家をつくりたいのか、どのような場所を選ぶのか、予算は…
家族でじっくりと話し合い、新しい家とこれからのライフスタイルのイメージを描くことが大切です。そのイメージを基に土地情報を収集・選択、そしてより多くの土地を見て回れば、きっとご家族の心にふれる土地とめぐり逢えるでしょう。

生活環境を
チェックしましょう CHECK. 01

敷地の法的規則を
チェックしましょう CHECK. 02

インフラを
チェックしましょう CHECK. 03

敷地の権利関係を
チェックしましょう CHECK. 04

CHECK. 01 生活環境をチェック

スーパーや病院など、生活施設は実際に暮らしている気持ちで確認しましょう。

CHECK. 01 生活環境をチェック

スーパーや病院など、生活施設は実際に暮らしている気持ちで確認しましょう。

CHECK 01

生活環境をチェック

スーパーや病院など、生活施設は実際に暮らしている気持ちで確認しましょう。

最寄り駅まで何分かかる？スーパーではどんな物を売っているのか、その価格は？商店街にあるお店の種類は？近くの病院は何科、距離は？主要道路の交通量は、騒音は？…実際に暮らしてから後悔しないように、その土地がある街の生活施設を歩いて見てまわることが大切です。

通学路を歩いてみることも大切です。

特に、入学前のお子様がおられる場合は、まず小学校・中学校を確認しましょう。学校は役所に問い合わせれば教えてくれます。そして、その通学路を子供と一緒に歩くと、道路状況や安全性が確認できます。また子供の遊び場となる公園や緑地、さらに歩道や街灯の有無なども忘れずにチェックしたいものです。

CHECK. 02 敷地の法的規則をチェック

CHECK 02

敷地の法的規則をチェック

前面道路が幅4m未満や私道は要注意です。

土地が前面道路に2m以上接していないと家は建てられません。前面道路幅が4m未満の場合は、建てる時に敷地の一部が利用できないことになりますので注意が必要です。また、前面道路が私道の場合は権利関係の確認が必要です。

3階建てにしたいと思っても、敷地によっては建てられません。

たとえば、都市計画法にある「用途地域」ではその土地に建てられる建物の種類が決められ、建築規模は「建ペイ率」「容積率」で定められています。さらに、建物の高さ制限や道路斜線、北側斜線、建築協定などなど。市街地や住宅地にある土地は、目に見えない法的な規制を受けています。思いどおりの家を建てるためには、その法的規制をきっちりと確認することが必要となります。

敷地境界はトラブルのもとに…。

家を建てるとなると、お隣さんとは永いおつきあいとなるのですから、無用のトラブルは避けたいものです。敷地境界の確認は、隣地所有者立会で敷地境界の明示を受けるか、敷地境界確認書の交付を受けることが必要です。また、公簿面積で取引した場合、実測面積が大幅に異なる場合がありますから注意しましょう。

CHECK. 03 インフラをチェック

CHECK 03

インフラをチェック

前面道路に水道・下水・ガスの本管が埋設されていない場合は、敷設費用が必要です。

上下水道・ガス設備は日々の暮らしに欠かせません。だから確認することが大切です。候補地まで埋設されていない場合には、下図のように本管から使用者が敷設することとなり、場合によっては多額の費用がかかります。

田や池の埋め立て地は地盤沈下が起きやすい。だから、敷地の歴史も調べましょう。

家のほんとうの基礎は、家の基礎を支える地盤です。だから、しっかりと確認しましょう。雨の日に現地を調べたり、近隣の人に過去の災害のことを聞くことも大切です。そして、図書館でその郷土史に目を通すことも実際に建てるとなると専門家に地盤調査を依頼し、診断を受けることが必要でしょう。

CHECK. 04 敷地の権利関係をチェック

土地所有者の名義は、必ずしも売主とは限りません。だから、登記簿での確認が大切です。

CHECK. 04 敷地の権利関係をチェック

土地所有者の名義は、必ずしも売主とは限りません。だから、登記簿での確認が大切です。

CHECK 04

敷地の権利関係をチェック

土地所有者の名義は、必ずしも売主とは限りません。だから、登記簿での確認が大切です。

売買契約時には敷地の権利や面積をめぐってトラブルが起こりがちです。そうならないためにも、候補地の登記簿はしっかりと確認しましょう。登記簿にはその敷地の所有権者や面積（登記簿面積）、地目、抵当権・地上権・賃借権など所有権以外の権利に関する事項など、土地が持っているさまざま情報が記載されています。この確認を怠れば、先順位の抵当権や仮差押、予告登記などにより所有権を失うことがありますので、くれぐれも注意してください。