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取り組み一覧
居住時のCO2排出削減の取り組み
住宅のエネルギー消費生産時のCO2排出削減の取り組み
輸送時のCO2排出削減の取り組み居住時のCO2排出削減の取り組み 1
居住時のCO2排出削減の取り組み 2
居住時のエネルギー消費
 住宅1棟のライフサイクルCO2排出量のうち、約7割が居住時に排出されます。居住時のエネルギー消費量削減は、地球温暖化防止のために欠かせないことであると同時に、お客様の暮らしに直接影響を与えることから、当社はこれまで断熱性能向上や太陽光発電システムの開発、省エネルギー機器の導入などを通じて、この課題に重点的に取り組んできました。2005年度は、「アクションプラン20」として自主目標を掲げ、より取り組みを強化しています。今後も、豊かで快適な暮らしを保ちながら、地球環境への負荷を削減するために、暮らしとエネルギーの関係を考えていきます。

>>暮らしのなかのCO2削減
省エネ・防災住宅
 太陽光発電システムや蓄電池、免震装置、雨水タンクなどのさまざまな技術を組み合わせることによって、普段は省エネ・節水、被災時には水やエネルギーを確保し、自立した生活を可能にしたのが「省エネ・防災住宅」です。高い省エネ性能に加え、省エネの意義を防災の観点から見直したことが省エネの価値を高めたと評価され、2004年度省エネ大賞「省エネルギーセンター会長賞」を受賞しました。年間のCO2排出量は従来住宅の3,981kg‐CO2に対して、「省エネ・防災住宅」では2,167kg‐CO2となり、46%の削減が可能です。これからも具体的な住まいづくりを通じて、省エネ・防災技術の普及につとめていきます。

一般的な住宅と「省エネ・防災住宅」のCO2排出量の比較
次世代省エネルギー仕様の標準採用
 居住時のCO2排出量のうち、約3割が冷暖房によるもので、これらを削減するためには住宅の高断熱化が重要です。また、住宅の高断熱化は冬暖かく、夏涼しい室内環境を実現するためにも大切な基本性能でもあります。

 当社では、住まいの断熱性能向上に取り組んでおり、 2003年8月にはすべての新築戸建住宅で、住宅品質確保促進法(品確法)の定める断熱性能の最上等級をクリアする「次世代省エネルギー仕様」を標準採用しました。これにより、年間で16,341t-CO2の排出量削減ができ、現在取り組んでいる「アクションプラン20」のなかでも重要な対策となっています。
断熱改修の推進
 約70万戸にもおよぶ当社既築住宅の断熱性能向上に関する取り組みを進めています。特に住宅から失われる熱量の約1/3を占める開口部の断熱性能向上が効果的であることから開口部交換に注力しています。2005年度は「アクションプラン20」を推進することで、今まで以上に取り組みが進みました。交換した開口部は面積にして10,354.9m2、2004年度の3.3倍となっています。
 また、2004年度同様、NEDO(独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構)の助成制度を活用した規模の大きい断熱改修についても2004年度の約2倍になる78棟で実施しました。

開口部の断熱改修の実績
 
>>断熱リフォームで家からの熱量を37%改善
省エネ設計の喚起システム
 シックハウス対策として建築基準法では適正な換気量が常時確保できる換気システムの設置が義務付けられています。換気システムは常時運転しているため、省エネに配慮した設計が必要です。当社では室内外の温度差を利用した「自然換気」と「機械換気」を組み合わせたハイブリッド換気システムをメーカーと共同開発し、その採用を進めています。

 2005年度には「ハイブリッド換気システムIII」を11,289台出荷しました。これにより一般的な換気システムと比較して年間約832t-CO2のCO2排出量を削減したことになります。「ハイブリッド換気システムIII」は、優れた省エネ性能が評価され、2003年度に省エネルギー大賞「省エネルギーセンター会長賞」を受賞しています。

定風量制御のしくみ

室内外の温度差の大きい冬季や風の強いときは、自然の換気力をダンパー制御により抑制し、夏季など自然換気量が不足する場合は、ファンの回転数を高めるなど、細かなファン制御により必要な換気量を確保します。
ハイブリッド換気システム出荷台数

省エネ効果の比較

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