GRIガイドライン対照表 | Sustainability Report 2005

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項目

指標

冊子

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1.1

持続可能な発展への寄与に関する組織のビジョンと戦略に関する声明。

p.3-8,
p.39

・	トップコミットメント
・	ビジョン
・	中期経営ビジョン

1.2

報告書の主要要素を表す最高経営責任者（または同等の上級管理職）の声明。

p.3-4

・	トップコミットメント

組織概要

項目

指標

冊子

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2.1

報告組織の名称。

p.42

・会社概要

2.2

主な製品やサービス。それが適切な場合には、ブランド名も含む。

p.42

・会社概要

2.3

報告組織の事業構造。

p.42

・会社概要

2.4

主要部門、製造部門子会社、系列企業および合弁企業の記述。

p.42

・会社概要

2.5

事業所の所在国名。

p.42

・会社概要

2.6

企業形態（法的形態）　例：株式会社、有限会社など。

p.42

・会社概要

2.8

組織規模。

p.42

・会社概要

2.9

ステークホルダーのリスト、その特質、および報告組織との関係。

p.19-20

・	ステークホルダーミーティング

報告書の範囲

項目

指標

冊子

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2.10

報告書に関する問い合わせ先、電子メールやホームページのアドレスなど。

p.2,
表紙(裏)

・	持続可能性報告書に関するお問い合わせ先

2.11

記載情報の報告期間（年度/暦年など）。

p.2

・対象期間

2.13

「報告組織の範囲」（国／地域、製品／サービス、部門／施設／合弁事業／子会社）と、もしあれば特定の「報告内容の範囲」。

p.2

・対象範囲

2.16

以前発行した報告書に含まれている情報について、報告しなおす場合、再報告の性質、効果および理由を説明（合併／吸収、基準年／期間、事業内容、または、測定方法の変更など）。

p.27-28

・

マテリアルフロー

2.18

経済・環境・社会的コストと効果の算出に使用された規準／定義。

p.40

・	2004年度生産部門の環境会計

2.20

持続可能性報告書に必要な、正確性、網羅性、信頼性を増進し保証するための方針と組織の取り組み。

p.41

・

第三者意見報告書

2.22

報告書利用者が、個別施設の情報も含め、組織の活動の経済・環境・社会的側面に関する追加情報報告書を入手できる方法（可能な場合には）。

p.2

・

当社ホームページ

構造と統治

項目

指標

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3.1

組織の統治構造。取締役会の下にある、戦略設定と組織の監督に責任を持つ主要委員会を含む。

p.21

・	コーポレートガバナンスの考え方

3.6

経済・環境・社会と他の関連事項に関する各方針の、監督、実施、監査に責任を持つ組織構造と主務者。

p.22

・	環境マネジメントの推進

3.7

組織の使命と価値の声明。組織内で開発された行動規範または原則。経済・環境・社会各パフォーマンスにかかわる方針とその実行についての方針。

p.5-8,
p.21

・	ビジョン
・	企業倫理の推進

ステークホルダーの参画

項目

指標

冊子

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3.10

ステークホルダーとの協議の手法。協議の種類別ごとに、またステークホルダーのグループごとに協議頻度に換算して報告。

p.19-20,
p.41

・	ステークホルダーミーティング
・	第三者意見報告書

3.11

ステークホルダーとの協議から生じた情報の種類。

p.19-20,
p.41

・	ステークホルダーミーティング
・	第三者意見報告書

3.12

ステークホルダーの参画からもたらされる情報の活用状況

p.19-20,
p.41

・	ステークホルダーミーティング
・	第三者意見報告書

統括的方針およびマネジメントシステム

項目

指標

冊子

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3.13

組織が予防的アプローチまたは予防原則を採用しているのか、また、採用している場合はその方法の説明。

p.23

・	リスク管理の考え方と体制
・	廃棄物の適正処理
・	土壌汚染対策
・	自然災害対策

3.16

上流および下流部門での影響を管理するための方針とシステム。

p.22,
p.29-31

・	ライフサイクルを通した環境負荷低減
・	サプライチェーンマネジメント
・	取引先への環境取り組み調査
・	居住時のエネルギー消費
・	省エネ・防災住宅
・	次世代省エネルギー仕様の標準採用
・	断熱改修の推進
・	省エネ設計の換気システム
・	ガスコージェネレーションシステムの採用
・	燃料電池の導入
・	太陽光発電の普及
・	高効率給湯器の普及
・	地下水利用冷暖房システムの研究開発
・	浄化槽付きディスポーザーの普及
・	シックハウス対策
・	安全性に配慮した壁紙
・	外壁材の仕様見直しによるトルエン削減
・	シロアリ被害防止薬剤の安全配慮
・	瓦釉薬の無鉛化
・	住宅部材のノンフロン化

3.17

自己の活動の結果、間接的に生じる経済・環境・社会的影響を管理するための報告組織としての取り組み。

p.9-10,
p.37-38

・	住宅防災の推進
・	防犯の取り組み方針
・	防犯の取り組み事例
・	住まいの夢工場の防犯館
・	十王・城の丘タウンセキュリティ
・	防災に対する考え方
・	住宅防災・免震住宅
・	自然災害時の体制
・	ユニバーサルデザインの考え方
・	ユニバーサルデザイン商品事例
・	SH-UDマスタープランナー
・	グループホーム

3.18

報告期間内における、所在地または事業内容の変更に関する主要な決定。

p.3-4

・	トップコミットメント

3.19

経済・環境・社会的パフォーマンスに関わるプログラムと手順。

p.22,
p.24-26

・	目標と実績／エネルギー
・	目標と実績／化学物質
・	目標と実績／資源
・	目標と実績／その他
・	環境マネジメントの推進
・	研修システム
・	環境教育

3.20

経済・環境・社会的マネジメントシステムに関わる認証状況。

p.22

・	ISO14001認証取得状況

GRIガイドライン対照表

項目

指標

冊子

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4.1

GRI 報告書内容の各要素の所在をセクションおよび指標ごとに示した表。

・	GRIガイドライン対照表

経済的パフォーマンス

項目

指標

冊子

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●顧客

EC1

総売上げ

p.39

・財務データ

●公共部門

EC10

地域社会、市民団体、その他団体への寄付。金銭と物品別に分けた寄付先団体タイプごとの寄付額の内訳。

p.35

・	フューチャーフォレスト

環境パフォーマンス

項目

指標

冊子

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●原材料

EN1

GRI 報告書内容の各要素の所在をセクションおよび指標ごとに示した表。

p.27-28

・

マテリアルフロー

●エネルギー

EN3

直接的エネルギー使用量。

p.27-29

・	マテリアルフロー
・	生産時のエネルギー消費

EN4

間接的エネルギー使用量。

p.27-29

・	マテリアルフロー
・	生産時のエネルギー消費

●水

EN5

水の総使用量。

p.32-33

・	工場における水使用量・排水量

●放出物、排出物および廃棄物

EN8

温室効果ガス排出量（CO2、CH4、N2O、HFCs、PFCs、SF6）。

p.27-29

・	マテリアルフロー
・	住宅のライフサイクルアセスメント（LCA）
・	生産時のエネルギー消費

EN10

NOx、SOx、その他の重要な放出物（タイプ別）。

p.32-33

・	東北工場
・	関東工場
・	静岡工場
・	滋賀工場
・	兵庫工場
・	山口工場

EN11

種類別と処理方法別の廃棄物総量。

p.27-28,
p.30

・	マテリアルフロー
・	工場ゼロエミッションの取り組み
・	工場におけるリサイクルの推進

●製品とサービス

EN14

主要製品およびサービスの主な環境影響。

p.13-14,
p.27-31

・	再生可能エネルギーの利用
・	マテリアルフロー
・	住宅のライフサイクルアセスメント（LCA）
・	居住時のエネルギー消費
・	省エネ・防災住宅
・	次世代省エネルギー仕様の標準採用
・	断熱改修の推進
・	省エネ設計の換気システム
・	ガスコージェネレーションシステムの採用
・	燃料電池の導入
・	太陽光発電の普及
・	高効率給湯器の普及
・	地下水利用冷暖房システムの研究開発
・	住宅1棟当たりの資源循環
・	浄化槽付きディスポーザーの普及
・	雨水利用タンクの導入
・	シックハウス対策
・	安全性に配慮した壁紙
・	外壁材の仕様見直しによるトルエン削減
・	シロアリ被害防止薬剤の安全配慮
・	瓦釉薬の無鉛化
・	住宅部材のノンフロン化

●法の遵守

EN16

環境に関する国際的な宣言／協定／条約、全国レベルの規制、地方レベルの規制、地域の規制の違反に対する付帯義務と罰金。

p.34

・	環境に関する規制の遵守状況

●エネルギー

EN17

再生可能なエネルギー源の使用、およびエネルギー効率の向上に関する取り組み。

p.13-14

・	再生可能エネルギーの利用
・	バイオマス発電の導入

EN18

主要な製品のエネルギー消費量フットプリント（製品が耐用年数中に必要とするエネルギーの年率）。

p.29

・	住宅のライフサイクルアセスメント（LCA）

EN19

他の間接的（上流／下流）なエネルギーの使用とその意味合い。業務上の移動、製品のライフサイクルマネジメント、エネルギー集約型原材料の使用など。

p.27-29

・	マテリアルフロー
・	住宅のライフサイクルアセスメント（LCA）

●放出物、排出物および廃棄物

EN30

その他の間接的な温室効果ガス排出量（CO2、CH4、N2O、HFCs、PFCs、SF6）。

p.27-29

・	マテリアルフロー
・	住宅のライフサイクルアセスメント（LCA）
・	輸送時のエネルギー消費
・	居住時のエネルギー消費

●供給業者

EN33

「統治構造とマネジメントシステム」（3.16 項）に対応する「プログラムと手続き」の、環境に関係する供給業者のパフォーマンス。

・	サプライチェーンマネジメント
・	取引先への環境取り組み調査

●輸送

EN34

物流を目的とした輸送に関する重要な環境影響。

p.29

・	輸送時のエネルギー消費
・	増トン車の採用
・	鉄道輸送の導入

●その他

EN35

種類別の環境に対する総支出。

p.40

・	2004年度生産部門の環境会計

社会的パフォーマンス（労働慣行と公正な労働条件）

項目

指標

冊子

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LA4

報告組織の運営に関する変更（例：リストラクチャリング）の際の従業員への情報提供、協議、交渉に関する方針と手順。

p.36

・	雇用の方針
・	女性営業社員の積極採用
・	リフォーム営業にも女性を積極採用
・	「ゆとりと豊かさ創出プロジェクト」の推進
・	人材公募制度の導入

●安全衛生

LA5

LA5. 労働災害および職業性疾病に関する記録・通知の慣行、ならびに「労働災害と職業病の記録と通知に関するILO 行動規範」への適合性。

p.23,
p.36

・	労働安全衛生マネジメントの方針と体制
・	労働安全衛生
・	メンタルヘルス

●多様性と機会

LA10

機会均等に関する方針やプログラムと、その施行状況を保証する監視システムおよびその結果の記述。

p.36

・	女性営業社員の積極採用
・	リフォーム営業にも女性を積極採用
・	「男女いきいき・元気宣言」事業所への登録

●雇用

LA12

従業員に対する法定以上の福利厚生

p.36

・	福利厚生の方針
・	福利厚生のさまざまな制度
・	職方さんへの福利厚生

●教育研修

LA16

雇用適性を持ち続けるための従業員支援および職務終了への対処プログラムの記述。

p.24

・	人材育成の考え方
・	研修システム
・	従業員の自己啓発支援
・	環境教育

LA17

技能管理または生涯学習のための特別方針とプログラム。

p.24

・	人材育成の考え方
・	研修システム
・	従業員の自己啓発支援
・	環境教育

社会的パフォーマンス（人権）

項目

指標

冊子

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●方針とマネジメント

HR1

業務上の人権問題の全側面に関する方針、ガイドライン、組織構成、手順に関する記述（監視システムとその結果を含む）。

p.36

・	人権問題への取り組み
・	人権擁護研修
・	セクシュアルハラスメント対策
・	障がい者雇用の推進

●差別対策

HR4

業務上のあらゆる差別の撤廃に関するグローバルな方針、手順、プログラムの記述（監視システムとその結果も含む）。

p.36

・

雇用の方針

●方針とマネジメント

HR8

業務上の人権問題の全側面に関する方針と手順についての従業員研修。

p.36

・

人権擁護研修

社会的パフォーマンス（社会）

項目

指標

冊子

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●地域社会

SO4

社会的、倫理、環境パフォーマンスに関する表彰。

p.35

・

環境報告書の発行

社会的パフォーマンス（製品責任）

項目

指標

冊子

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●顧客の安全衛生

PR1

製品・サービスの使用における顧客の安全衛生の保護に関する方針、この方針が明白に述べられ適用されている範囲、またこの問題を扱うための手順／プログラム（監視システムとその結果を含む）の記述。

p.9-10,
p.37-38

・	住宅防災の推進
・	防犯の取り組み方針
・	防犯の取り組み事例
・	住まいの夢工場の防犯館
・	十王・城の丘タウンセキュリティ
・	防災に対する考え方
・	住宅防災・免震住宅
・	自然災害時の体制
・	ユニバーサルデザインの考え方
・	ユニバーサルデザイン商品事例
・	SH-UDマスタープランナー
・	グループホーム

●プライバシーの尊重

PR3

消費者のプライバシー保護に関する、方針、手順／マネジメントシステム、遵守システムの記述。

p.34

・	個人情報保護への取り組み

●顧客の安全衛生

PR6

報告組織が使用することを許されたかもしくは受け入れた、社会的、環境的責任に関する自主規範の遵守、製品ラベル、あるいは受賞。

p.31

・	環境共生住宅の普及
・	環境共生住宅の実績と実例

●製品とサービス

PR8

顧客満足度に関する組織の方針、手順／マネジメントシステム、遵守システム（顧客満足度調査の結果を含む）の記述。

p.24

・	お客様満足に関する方針と体制
・	アフターフォローアンケートの実施

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