脱炭素社会 「グリーンファースト ゼロ」の普及・拡大

住まいの快適性・経済性・環境配慮を同時に実現する環境配慮型住宅「グリーンファースト」を展開する中、政府が推進するZEHを先取りした、住宅の一次エネルギー消費量を正味「ゼロ」とする「グリーンファースト ゼロ」を2013年に発売。「『わが家』を世界一 幸せな場所にする」という積水ハウスの理念のもと、住まいからのCO2排出量の大幅な削減に貢献しています。

環境配慮型住宅「グリーンファースト」とは

 住まい手に快適で豊かな暮らしを提供しつつ、概ね1/2以上のCO2排出量を削減することができる環境配慮型住宅「グリーンファースト」ではお客様の家族構成やライフスタイルなどの諸条件に応じて、
太陽光発電システム

太陽光発電システム

屋根に太陽電池を取り付け、温室効果ガスを出すことなく太陽の光で電気をつくれる、環境にやさしい自家発電システム。

または
燃料電池

燃料電池

水素と酸素の電気化学反応(燃料の酸化)によって生じる化学エネルギーを直接電気エネルギーとして取り出す発電装置。「エネファーム」が家庭用燃料電池の統一名称。

、高効率給湯器などの最適な組み合わせをご提案しています。2019年度、太陽光発電システムまたは燃料電池のいずれかを採用した「グリーンファースト」住宅の比率は、新築戸建住宅で90%でした。

「グリーンファースト ゼロ」を推進

 住宅の一次エネルギー消費量を正味「ゼロ」にする
ネット・ゼロ・エネルギー化

ネット・ゼロ・エネルギー化

年間の一次消費エネルギー量(空調・給湯・照明・換気)の収支をプラスマイナス「ゼロ」にすること。住宅では、住まいの断熱性・省エネ性能を上げて、太陽光発電などでエネルギーを創ることにより実現可能。実現した住宅を「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)と呼ぶ。

に取り組む積水ハウスは、政府が2020年に標準的な新築住宅とすることを目指している「
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH:ゼッチ)

ZEH

Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略)。住まいの高断熱化と高効率設備の導入による省エネと太陽光発電などの創エネにより、年間の一次エネルギー消費量の差引ゼロを目指す住宅。日本政府のエネルギー基本計画では家庭部門の温暖化対策のひとつとして位置付けられています。2030年までに新築住宅の平均でZEHを目指すという目標も設定され、取り組みが進められています。

」を先取りする「グリーンファースト ゼロ」を2013年に発売しました。住宅の高断熱化をさらに進め、加えてより高効率な省エネ設備機器の採用により、エネルギー消費量を削減する「省エネ」を推進。また、大容量の太陽光発電システムと燃料電池エネファーム等を搭載した、いわゆる「ダブル発電」とすることにより、住宅で消費する電力量よりも多い電力を創る「創エネ」を実現。これまでの「グリーンファースト」よりもさらに高いレベルで「快適性」「経済性」「環境配慮」し、寒暑ストレスの少ない「快適な暮らし」と大幅な「光熱費削減」を実現する住宅です。
さらに、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)「グリーンファースト ゼロ」推進活動の地球温暖化防止への顕著な功績が認められ、当社は「平成28年度地球温暖化防止活動環境大臣表彰」(主催:環境省)を受賞しました。2020年に80%を目指し、取り組みを進めている新築戸建住宅の「グリーンファースト ゼロ」の2019年度における供給比率は、87%(前年度比8ポイント増)となりました。

図:「グリーンファースト ゼロ」が目指す快適性・経済性・環境配慮

「グリーンファースト ゼロ」が目指す快適性・経済性・環境配慮

「グリーンファースト」および「グリーンファースト ゼロ」の進捗状況

「グリーンファースト ゼロ」の概要

「グリーンファースト ゼロ」の概要

図:「グリーンファースト ゼロ」の概要

 「グリーンファースト ゼロ」は、快適な暮らしを維持しながら、断熱対策や設備機器の高効率化などで①「省エネ」を図り、従来の消費エネルギーを削減。残りのエネルギーを②「創エネ」機器の導入により自分で創る(発電)ことで、使用エネルギーを相殺してゼロ以下にするという、いわばエネルギーの自給自足を目指す住宅です。

HEMSを活用した暮らしのサポート

各家庭でどれだけのエネルギーが使われているか把握できる「見える化」は
HEMS

HEMS

Home Energy Management Systemの略称。家庭用のエネルギー管理システムのこと。

の機能の一つで電気やガスの使用状況を住まい手にお知らせします。一方、「エネルギーの制御」は目的を持って電気等のエネルギーを制御するものです。

HEMSを活用した暮らしのサポート

自宅の
太陽光発電システム

太陽光発電システム

屋根に太陽電池を取り付け、温室効果ガスを出すことなく太陽の光で電気をつくれる、環境にやさしい自家発電システム。

燃料電池

燃料電池

水素と酸素の電気化学反応(燃料の酸化)によって生じる化学エネルギーを直接電気エネルギーとして取り出す発電装置。「エネファーム」が家庭用燃料電池の統一名称。

で発電した電力を使用することで、居住時の大幅なCO2排出量削減が期待できますが、個々の設備の性能が良くても、誤ったスイッチ操作や機器の不具合によってうまく稼働していなければ、せっかくの創エネ・省エネ性能を発揮することができないばかりか、CO2削減効果が低減します。
そこで、環境配慮型住宅「グリーンファースト」のうち、HEMSを採用した住宅について、3電池(太陽電池・燃料電池・蓄電池)の見守りサービスを2013年10月に開始。安定的な経済性と環境性の維持を支援し続けています。

SBT認定目標に対する進捗

 2018年4月、国際的なイニシアチブである「SBT(Science Based Targets)イニシアチブ」による認定を取得しました。その削減目標のうちの一つは、「製品として提供する戸建住宅および賃貸住宅の居住時(使用時)に消費される電力等のエネルギーに由来するCO2排出量(スコープ3、カテゴリ11)を、2030年までに2013年比で45%削減する」というものです。
本目標に対する進捗は以下の通りです。

年度 CO2排出量(スコープ3、カテゴリ11)(千t) 削減率(%)
2013 6,170 -
2016 4,460 28
2017 3,944 36
2018 3,817 38
2019 3,605 42
1996年 高性能断熱仕様、高性能遮熱断熱複層ガラスなどを標準採用した戸建住宅商品を発売
1999年 「次世代省エネルギー仕様」を主力戸建住宅商品で標準化
2003年 大手住宅メーカーで初めて、すべての戸建住宅商品で「次世代省エネルギー仕様」を標準化
2005年
京都議定書

京都議定書

地球温暖化防止のため、先進国に対し二酸化炭素など温室効果ガス排出量削減の数値目標を定めた国際的取り決め。1992年に採択された気候変動枠組条約の具体的な目標を定めるため、1997年京都市で開催された気候変動枠組条約第3回締約国会議(COP3)で採択され、2005年に発効した。

遵守自主行動「アクションプラン20」開始
高効率給湯器の標準化と太陽光発電システム導入を推奨
2008年 最新の省エネルギー技術を用いてCO2排出をできる限り抑え、残りの排出分を「太陽光発電システム」と「家庭用燃料電池」の創エネルギーによって相殺する「CO2オフ住宅」を発売
2009年 環境配慮型住宅「グリーンファースト」を発売
2011年8月 世界初、3電池(太陽電池、燃料電池、
蓄電池

蓄電池

充電と放電を繰り返すことが可能で、貯蔵した電力を必要に応じて供給することができる電池。「二次電池」や「バッテリー」ともいう。

)連動の
スマートハウス

スマートハウス

太陽光発電や蓄電池、燃料電池などのエネルギー機器、家電、住宅機器、電気自動車などを一元管理することで、家庭内のエネルギーを最適制御する住宅。

「グリーンファースト ハイブリッド」を発売
2012年10月 「グリーンファースト ハイブリッド」に加え、小型リチウム電池+太陽光の「グリーンファーストLiB」と日産LEAF対応の停電時電力供給システム「
V2H

V2H

Vehicle to Homeの略で、クルマに蓄えた電気を家で使う仕組みのこと。 電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド自動車(PHV)、燃料電池車(FCV)などの自動車の蓄電池に蓄えた電力の家庭での使用が可能となる。

」を追加し、「グリーンファースト 蓄電池シリーズ」を3種に拡充
2013年4月 「省エネ」と「創エネ」を組み合わせ、家庭でのエネルギー収支「ゼロ以下」を実現する、2020年を先取りしたZEH:ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス「グリーンファースト ゼロ」を販売開始
2016年11月 ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス「グリーンファースト ゼロ」の推進が「平成28年度地球温暖化防止活動環境大臣賞」(対策技術先進導入部門)を受賞
2020年3月 ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス「グリーンファースト ゼロ」の累積販売棟数が51,793棟に至る